御社独自の“特色ある制度”について教えてください。 どういう制度なのですか？

学習支援制度を充実させています。基本スキルや独自ノウハウを学ぶ導入研修は、約80プログラムあります。20年以上続く社内誌「On」では社員が毎月3人、持ち回りで自身の経験やノウハウを伝え合っています。専門部署によるデジタルマーケティングやコンテンツマーケティングの勉強会では、海外の最先端事例が題材です。外部講師を招き、最新のサイト設計理論やSNSプロモーションを学ぶこともあります。年2回の全社員によるワークショップ、部署ごとのミニ研修ほか、ここでは紹介しきれないほど、常に学習できる機会にあふれています。

上記の“特色ある制度”ができた理由（背景）を教えてください。

当社の哲学である「売る広告」によるものです。販売成果をあげるためには、しっかりとしたマーケティングリサーチ、ターゲットニーズの洞察に基づくメッセージ設計、投資効果を踏まえたメディアやツールの最適選択、などが不可欠です。この方法論は半世紀ほど前にアメリカで提唱され、当社はそれを実現するために立ち上げられたベンチャーでした。日本ではインパクト・エンタメ性重視の広告賞にあこがれる風潮が強いためか、情報伝達を重視した包括的な広告技術・知識を学べる場が多くはありません。私達はお手本の多くをアメリカに求めました。そして社内大学を設ける気構えで、学習制度を整備したのです。

御社の求める人材像について教えてください。

常に学習、研鑽できる方です。課題解決のために、情報を素早く集めて整理し、論理的な企画を立てる技術を磨かねばなりません。毎日の情報蓄積も非常に大切です。企画の初期段階で精度の高い仮説を立てないと、十分なリサーチの時間を持てなくなります。そのためには、経済番組や新聞はもちろん、担当している商材の業界誌や、世間のトレンドを広く知っておくことが重要です。これにやりがいを感じる方が向いています。

御社の今後のビジョンを教えてください。

アメリカを中心に研究の進む「コンテンツマーケティング」が、新しい広告・販促手法として注目されています。その合理性やノウハウは、当社が長年培ったものと共通するところが多く、その融合をはかっています。海外カンファレンスのメディアパートナーにも選ばれるなど、日本のリーディングカンパニーとしても認められてきました。「よい商品」を「求める方」にきちんと知らせて、「悔いのない」購買を促す。このミッションをさらに強力に遂行していきます。